投資信託のコストには要注意

投資信託で資産を運用しようとした場合に注意しなければならないことのひとつに、投資信託購入時や保有するにあたって発生するコストがあります。

長期運用が基本のインデックス投資では、コストを徹底的に低く抑えることが重要な要素となります。どれだけコストがかかるかは、それぞれの投資信託により異なってきますので、投資信託を購入する際には必ずチェックするようにしましょう。

投資信託の主なコストとしては、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つが挙げられます。

販売手数料

投資信託購入時にかかるコスト。
投資信託の販売会社(証券会社・銀行)に支払うコストです。
負担額は、購入金額の0%~3%程度です。
同じ投資信託でも販売会社によっては、販売手数料が異なる場合がありますので、できるだけ販売手数料の安い販売会社を通して購入しましょう。
ただ、インデックスファンドにおいては、ノーロードと呼ばれる販売手数料無料(0%)のものが基本となっていますので、インデックス投資をする場合には、あまり心配する必要はありません。

信託報酬

投資信託保有中にかかるコスト。
投資信託を運用する運用会社、販売する販売会社、株式や債券を管理する信託銀行それぞれに支払うコストです。
負担額は、純資産総額の0.2%~3%程度(年率)です。
信託報酬は、基準価額に反映されている(基準価額から差し引かれている)ため、投資家が直接支払うことはありませんが、投資信託保有中は、基準価額の下落という形で常に負担しなければならないコストですので、最も注意を要するコストと言えます。

信託財産留保額

投資信託解約時にかかるコスト。
投資信託の中途解約手数料のようなもので、投資信託解約に伴い、株式や債券を現金化する場合に必要な手数料を解約した投資家自身が負担するものです。
これがなければ、解約した投資家ではなく、投資信託を保有している他の投資家が投資信託解約に伴うコストを負担することになってしまいます。
そのため、解約者に対してのペナルティー的な意味合いを持っています。
負担額は、基準価額の2%程度までの投資信託が大半で、全くかからないものも少なくありません。

2012年9月12日
カテゴリー:投資信託・ETF

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